有名ブランドであれば、それを守りたいと思うのは当然のことだ。特定の製品やサービスにだけは関連付けられたくないということもあるだろう。
最近のプーマ（Puma）の例を見てみよう。プーマは、衣服を指定した商標「Puma Swede」の出願に対して行動を起こした。これは理にかなっている。なぜなら、消費者はPuma Swedeがプーマのスウェーデン支店であると考えられる可能性があるからだ。しかし、大人のおもちゃを指定した「Puma Swede」商標も出願されていた。これは、衣服とはまったく異なる商品であり、混同が生じることはない。
このような場合には、著名な商標の保護範囲は広く、類似していない商品に対しても保護を求めることができる。しかし、これは簡単なことではない。著名性を証明しなければならず、しばしば大変な労力を伴う。また、問題となる商標間の関連性についても、対象とする商品に類似性があり、商標間にも類似性がなければならない。今回の場合、衣服と大人のおもちゃに商品間の類似性はなかったが、EUIPO（欧州連合知的財産庁）は、プーマの著名性が対象の商品群を超えて及んでいるとして、プーマとPuma Swedeとの間に関連性を生じさせることを認めた。言い換えれば、プーマの評判は非常に高く、消費者は結局のところ関連を想起する虞があるというものだ。結局プーマの勝利に終わった。
2018-03-05