株式会社日経BPコンサルティングは、3万人以上のネットユーザーが国内500のサイトを評価する「Webブランド調査2019-秋冬」の結果をまとめた。Webサイトのリニューアルの効果や製品への関心、企業の好感度への影響等を明らかにするもので、2019年12月20日に調査報告書を発行・発売した。
調査報告書によると、総合ランキングは「楽天市場」が2回連続で首位を獲得、一般企業編(インターネット専業企業を除く)では、「サントリー」が5回連続トップとなった。一般企業編の第2位は「東京ディズニーリゾート」となった。「サントリー」はコーポレートメッセージや環境活動への取り組みが好評で「態度変容：企業活動」のスコアが上昇した。スコア上昇サイトでは、「富士ゼロックス」は企業活動への関心を喚起する情報発信が高評価となった。これは「富士ゼロックス」は「働き方改革」に関するコンテンツが好評で、「態度変容：企業活動」のスコアが大幅に上昇したためだ。
近年の企業Webサイトの動きとして、スマートフォンを中心としたさまざまなデバイスからの見え方を意識したサイトが増加しており、今回の調査実施時点では、ノミネート500サイトの半数以上がレスポンシブデザインを採用する状況となった。
Webブランド調査では、来訪者の目的に合った情報やコンテンツを的確に提示しているサイトや、製品・サービスや企業の「らしさ」を伝える工夫が見られるサイトの評価が高い。また、ノミネートサイトにおける最近の傾向として、コンテンツを通じてコーポレートブランドに関わる企業活動の発信に注力する企業が増えている。特に、今回「態度変容：企業活動」のスコアがトップ20以内となったサイトの「好印象を持ったコンテンツ」に関する自由意見を見ると、「Nikon」の技術力・デザイン力を活用した子供向けのイベントや、「エーザイ」のサステナビリティ関連のコンテンツなどが好評で、一般のネットユーザーから見て、企業の社会課題への取り組みが伝わるコンテンツに対する関心、好感が高まっていることが伺える。
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